健康と施術の情報

2024-05-02 23:20:00

黄砂、飛来 人体への影響と対策

黄砂とは

黄砂(こうさ)は、中国北西部やモンゴル、東アジアの砂漠域(ゴビ砂漠、タクラマカン砂漠など)や黄土地帯から強風によって吹き上げられた多量の砂塵(砂やちり)が、上空の風によって運ばれ、浮遊しつつ降下する現象を指します。

黄砂は、主に春先(3月から5月頃)に発生することが多く、偏西風に乗って日本列島に飛来します。黄砂が飛来すると、空が霞んだり、視程が悪くなったり、洗濯物や車などが汚れたりするなどの影響があります。

 

 黄砂-3.jpg

 

 黄砂の発生メカニズム

黄砂が発生するメカニズムは以下の通りです。

  1. 東アジアの砂漠域(ゴビ砂漠、タクラマカン砂漠など)や黄土地帯で、強風によって砂塵が巻き上げられます。
  2. 巻き上げられた砂塵は、上空の風に乗って東アジア各地に運ばれます。
  3. 日本列島に到達した砂塵は、上空を漂いながら徐々に降下します。

 

黄砂に含まれる有害物質

黄砂に付着する有害物質は、主に以下の3種類が挙げられます。

1. 大気汚染物質

黄砂が発生する地域は、中国など工業地帯や都市部が多く、工場や自動車から排出される煤煙や硫黄酸化物、窒素酸化物などの大気汚染物質が付着することがあります。これらの物質は、呼吸器疾患や心疾患などの原因となる可能性があります。

2. 重金属

黄砂には、鉛、カドミウム、ヒ素などの重金属が付着していることがあります。これらの重金属は、長期的に摂取すると、神経障害や腎臓障害などの健康被害を引き起こす可能性があります。

3. 微生物

黄砂には、細菌やカビなどの微生物が付着していることがあります。これらの微生物は、アレルギー症状を引き起こしたり、感染症の原因となる可能性があります。

近年では、黄砂にマイクロプラスチックが付着していることも確認されています。マイクロプラスチックは、人体への影響はまだ十分に解明されていませんが、将来的に健康被害を引き起こす可能性が懸念されています。

 

微小粒子状物質(PM2.5)とは

図:PMの大きさ(人髪や海岸細砂)との比較(概念図)

PMの大きさ(人髪や海岸細砂)との比較(概念図)(出典:USEPA資料)

大気中に浮遊している2.5μm(1μmは1mmの千分の1)以下の小さな粒子のことで、PM2.5は非常に小さいため(髪の毛の太さの1/30程度)、肺の奥深くまで入りやすく、呼吸器系への影響に加え、循環器系への影響が心配されています。

PM2.5と黄砂は、それぞれ異なる物質ですが、以下のような関係があります。

1. 黄砂の一部がPM2.5に含まれる

黄砂の粒子は、直径0.5~5μm程度ですが、PM2.5はその名の通り、2.5μm以下の微小粒子を指します。そのため、黄砂の中でも2.5μm以下の細かい粒子は、PM2.5に含まれることになります。

2. 黄砂がPM2.5濃度を上昇させる

黄砂が飛来すると、大気中の粒子状物質濃度が上昇し、PM2.5濃度も高くなります。これは、黄砂自体がPM2.5に含まれるだけでなく、黄砂に付着している大気汚染物質などもPM2.5濃度に影響を与えるためです。

3. 黄砂がPM2.5の健康被害を悪化させる

PM2.5は、呼吸器系や循環器系に悪影響を及ぼすことが知られています。黄砂が飛来すると、PM2.5濃度が上昇し、これらの健康被害がさらに悪化する可能性があります。これは、黄砂に付着している有害物質が、PM2.5よりもさらに人体に悪影響を与えやすいためです。

環境省 PM2.5に関する情報より https://www.env.go.jp/air/osen/pm/info.html

 

黄砂の人体への影響

1. 呼吸器への影響

図:人の呼吸器と粒子の沈着領域(概念図)

人の呼吸器と粒子の沈着領域(概念図)(出典:国立環境研究所)

  • 気管支ぜんそくやCOPDなどの呼吸器疾患の悪化
    • 黄砂に含まれる微小粒子(PM2.5など)が気道に炎症を引き起こし、呼吸器疾患の症状を悪化させる可能性があります。
    • 実際に、黄砂飛来時とそれ以外の時期を比較した研究では、黄砂飛来時の方が気管支ぜんそく患者に入院が必要となるケースが多いことが示されています。
  • 肺炎
    • 黄砂に含まれる細菌やウイルスが気道から侵入し、肺炎を引き起こす可能性があります。
    • 特に、小児や高齢者は免疫力が低いため、肺炎にかかりやすいと言われています。
  • 咳、痰、喉の痛み
    • 黄砂を吸い込むことで、咳、痰、喉の痛みなどの症状が現れることがあります。
    • これらの症状は、通常数日で治まりますが、ひどい場合は医療機関を受診する必要があります。

2. アレルギー症状の悪化

  • 花粉症やアトピー性皮膚炎などのアレルギー症状が悪化する
    • 黄砂に含まれる微小粒子は、アレルギー症状を引き起こすアレルゲンと同様に、気道や皮膚を刺激する可能性があります。
    • 実際に、黄砂飛来時とそれ以外の時期を比較した研究では、黄砂飛来時の方が花粉症患者のアレルギー症状が悪化する傾向があることが示されています。

3. 目の症状

  • 目のかゆみ、充血、結膜炎
    • 黄砂に含まれる微小粒子は、目を刺激し、目のかゆみ、充血、結膜炎などの症状を引き起こす可能性があります。
    • 症状がひどい場合は、眼科を受診する必要があります。

4. その他

  • 心疾患や脳卒中のリスク上昇
    • 黄砂に含まれる微小粒子は、血管を収縮させ、血圧を上昇させる可能性があります。
    • その結果、心筋梗塞や脳卒中のリスクが上昇する可能性があります。
    • 実際に、黄砂飛来時とそれ以外の時期を比較した研究では、黄砂飛来時の方が心筋梗塞や脳卒中の発症率が高いことが示されています。

 

黄砂への対策

黄砂による健康被害を防ぐために、以下の対策が有効です。

  • 外出を控える
    • 黄砂が飛来している場合は、できるだけ外出を控えるようにしましょう。
    • 外出する必要がある場合は、マスクを着用するなどして、黄砂を吸い込まないようにしましょう。
  • 室内を清潔に保つ
    • 窓を閉め、エアコンを使用するなどして、室内に黄砂が入らないようにしましょう。
    • 掃除機を使って、床や家具に付着した黄砂をこまめに掃除しましょう。最も有効な方法は水拭きです。
  • 加湿器を使用する
    • 加湿器を使用して、室内の湿度を50~60%に保ちましょう。
    • 乾燥した空気は、気道や皮膚を刺激し、黄砂の影響を受けやすくします。
  • 水分をこまめに補給する
    • 水分をこまめに補給して、喉の乾燥を防ぎましょう。
    • 乾燥した喉は、黄砂の影響を受けやすくします。
  • 体調に異変を感じたら医療機関を受診する
    • 咳、痰、喉の痛み、目のかゆみなどの症状がひどい場合は、医療機関を受診しましょう。

 

マスク対策

        抗原 微粒子の大きさ(ミクロン)  対応マスク             除去率
 黄砂(PM2.5)      2.5 ミクロン以下

PM2.5マスク (2.5ミクロン以下の微粒子)  90%以上

KF94 マスク(0.4ミクロン以上の微粒子)94%以上

N95 マスク    (0.3ミクロン以上の微粒子)95%以上

新型コロナウイルス

     0.08~2.2 ミクロン

KF94 マスク (0.4ミクロン以上の微粒子) 94%以上

N95マスク   (0.3ミクロン以上の微粒子)95%以上

スパイクタンパク      0.01 ミクロン以下  該当なし

 

2024-04-29 14:33:00

真実を観る眼力12 情報統制と言論の自由に対する侵害

世界保健機関(WHO)は新たな法的拘束など強い規制を伴う条約の制定を進めています。それが国際保健規則(IHR)改定とパンデミック条約です。パンデミック時に国家主権や人権の侵害、ワクチンパスポートやワクチン接種の義務/強制、言論の取締りなどが改定に含まれていますが、さらに不透明なまま様々な条約案の変更が行われています。

 

4月13日、東京・池袋で「パンデミック条約 IHR(国際保健規則)改定反対」「危険なワクチン接種の中止を求める」大規模なデモが行われました。

https://asa2000-cure.com/diary/109792 (https://wch-japan.org/?p=2345より)

 

新型コロナウイルス感染症対応の教訓を踏まえて世界保健機関(WHO)が5月の総会での採択を目指す、権限強化などに向けた「パンデミック条約」に反対する市民のデモが4月13日、東京・池袋で行われました。晴天のなか思いを同じくする市民が全国各地から集結し、パンデミック条約やIHR改正案への反対、危険なワクチン接種の中止を求めて、力強く、かつ楽しげに行進しました。

東池袋中央公園で行われたこの集会は、戦後最大級の規模(約2万人弱)となり、参加者は公園に収まりきらず沿道に溢れました。多くの人が途中から参加し、予定時間より大幅に遅れながらも、全員が行進できるよう警察が警護と交通整理を行いました。

デモ行進は「パンデミック条約 IHR(国際保健規則)改定反対」の横断幕を先頭に、午後2時にスタート。「ワクチンが任意である日本の主権を無視して、接種を強要するWHOに強く抗議する」として、参加者は「健康を人質にしたWHOの横暴を許すな」「政府は条約の情報を国民に開示せよ」などとシュプレヒコールを上げ、駅周辺の通りを練り歩きました。

 

 デモ パンデミック条約・国際保健規則.jpg

 

パンデミックに「早期警報」案 途上国支援は難航―WHO交渉

https://asa2000-cure.com/diary/109792 (https://www.jiji.com)より 

時事通信 外信部配信 

【パリ時事】コロナ禍を教訓に、新たな感染症のパンデミック(世界的大流行)に備える体制づくりの議論が世界保健機関(WHO)で大詰めを迎えている。これまでの交渉で、WHOによる「緊急事態」宣言に先立って加盟国に早期行動を促す「警報」の導入案が浮上。ただ、資金・技術力に乏しい途上国への支援では協議が難航しており、5月27日からの「世界保健総会」までに合意できるかは不透明だ。

WHOは、緊急事態宣言の手続きなどを定めた「国際保健規則」改正と、感染症の公平な予防・対策の実現に向けた「パンデミック条約」締結を目指している。
こうした取り組みにネット上では「WHOは加盟国にロックダウン(都市封鎖)やワクチン接種を命じる」といったうわさが拡散。テドロスWHO事務局長は「偽情報やうそ、陰謀論だ」と全面否定する。
予期せぬ感染症などが発生すると、WHO事務局長は加盟国の通報を基に、専門家の意見を踏まえて「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言するか検討してきた。規則改正案では、宣言を見送る場合でも「早期行動警報」を出し、パンデミックへの注意を喚起する方策が打ち出された。あいまいさが指摘されてきたパンデミックの定義については、当該国で「保健システムの対応能力を超えた」状況などと明記。その上で、緊急事態宣言の際は事務局長が「パンデミック緊急事態」に当たるかも判断するよう提案している。もっとも、早期警報には途上国を中心に「渡航制限につながりかねない」という慎重論がある。加盟国の規則履行を点検して順守につなげる制度創設や、途上国向け金融支援の仕組みも今月26日までの討議でまとまらなかった。「ムードはいい。(ゴールは)近くなった」(作業部会共同議長)とされ、各国は5月16日に折衝を再開する。
政府が「誤情報」常時監視 6月にも閣議決定へ
https://asa2000cure.com/diary/109792 (https://news.yahoo.co.jp/)より
政府が感染症対策の名のもとに「偽・誤情報」のモニタリング(監視)を行う方針であることが、4月24日公表された「新型インフルエンザ等対策政府行動計画」の改定案で明らかとなった。未知の感染症が発生したかどうかに関係なく、平時から「偽・誤情報」の監視を実施する。SNS等のプラットフォーム(PF)事業者に削除等の対処を要請することも想定している。

これまで、政府関係機関が「偽・誤情報」を監視し、PF事業者に対処を要請するための法的根拠はなかった。今回それを明記する政府行動計画は、新型インフルエンザ等対策特別措置法6条を根拠とする文書(法定計画)。正式に決定されれば、政府が「偽・誤情報」の監視や対処要請を実施する法的根拠となりうる。国会の審議や承認は必須とされておらず、岸田内閣は6月中に閣議決定し、実施する方針だ。

罰則などの強制力はないが、対策の実施方法によっては表現・言論の自由に対する侵害や萎縮をもたらすおそれがある。政府はコロナ禍の緊急事態宣言の時から、明文の法的根拠や国民への説明もないまま、PF事業者などと協力し、偽情報対策を事実上進めてきた。ただ、大手PR会社と取り組んできた対策の実施内容については、情報公開を拒んでいる。偽情報対策を進めるにあたり、実態把握や検証が可能になるよう実施状況の透明化が求められる。

 

厚労省、偽情報対策の報告書2700頁超を不開示

https://asa2000-cure.com/diary/109792 (https://news.yahoo.co.jp)より

新型コロナワクチンの接種が始まった2021年から3年間、厚生労働省は、接種率向上を目指してメディアや医療系インフルエンサーなどの協力を得て「世論形成」を図るプロジェクトを大手PR会社と実施した。その実施内容の報告書の公開を求めたところ、厚労省はこのほど、ほぼ全面的に不開示とする決定をした。メディアの報道やSNS投稿をモニタリング(監視)し、「非科学的」とみなされる報道が見つかればメディアに申入れをすることも含め、「誤情報等の対処」も行う、とされていた。いずれも契約に基づく仕様書で明記されていることだが、厚労省は、サイトやSNSで発信した公開情報以外に、国民の目にみえないところで実際に何をしていたのかを一切明らかにしていない。

不開示とした理由について、厚労省は筆者への通知書で「新型コロナワクチンの接種を安心して受けられるよう国民の理解と信頼が求められる状況において、正確な情報を丁寧に伝えるための広報に関する情報が各所に含まれていることから、公にすることにより、本事業の適正な遂行に支障を及ぼすおそれがある」と説明している。「当該ワクチンの接種事業に批判的な人々も少なからず存在する中、これを公にすると、これら批判的な人々により、科学的に根拠のない不正確な情報が拡散されたり、厚生労働省の事務に対する妨害行為が行われたりする懸念があり、その結果、国民が接種を受けるかどうか適切に判断する環境が損なわれ、ワクチン忌避の風潮が広まるなど、本事業の適正な遂行に支障を及ぼすおそれがある」と説明していた。だが、事業の存在自体は隠すことができず、その実施内容を公開しないことでかえって誤解や無用な批判を招く恐れもあり、ほぼ全面的に情報公開を拒む理由としては疑問が残る。

 

このように接種率向上を目指してメディアや医療系インフルエンサーなどの協力を得て「世論形成」を図るプロジェクトを大手PR会社と実施した厚労省に、その実施内容の報告書の公開を求めたところ、ほぼ全面的に不開示とする決定をして、国民の目にみえないところで実際に何をしていたのかを一切明らかにしませんでした。

 

政府が6月から実質的に言論の自由を奪い、言論統制をする法案を通そうとしている一連の流れは、WHOの目指す緊急事態宣言の手続きなどを定めた「国際保健規則」改正と「パンデミック条約」締結内容の一つでもある「パンデミック時に於ける言論の取締り」に追従するものです。関連してインターネット上の情報を監視して、偽情報や誤情報を削除するという事が行われる予定です。「新型インフルエンザ等対策政府行動計画」改定案で「偽・誤情報」の監視や対処要請を実施する条項を閣議決定すれば、国会の審議や承認は必須とされていないままこの条項を法的根拠として、ネット上の言論統制が可能になり、国の責任をWHOに転嫁でき、偽情報、誤情報かどうかの真偽も付かぬまま政府主導による情報統制が可能となります。また憲法改正に向けた動きの中で「緊急事態条項の創設」を追加提言し盛り込むことで、感染症対策、ワクチン接種に対し異を唱える人々は逮捕され、政府が流す情報だけが正しい情報と言い、情報統制と言論弾圧により国民は完全にコントロールされ、ワクチン接種もWHOが命令すれば強制接種となり、国民主権たる民主主義国家の基盤すら脅かされます!!

コロナ禍での新型コロナウイルス感染症ワクチン接種に於いて、政府がマスコミや特定のインフルエンサーを使って国民をミスリードし続け、接種は任意と言いつつ連日連夜マスコミを使い、ほぼ強制接種のような空気を醸成し、これらについて大した議論や検証もないままにワクチン施策を推し進めた結果、ワクチン被害者数は膨大となり、処理仕切れない程の国や製薬会社への提訴にまで拡大してしまいました。

 

政府は何を根拠にして、誤情報や偽情報とのレッテル貼りが出来るのでしょう?

国による情報は善、政府の意向に沿わないネットに蔓延る情報は悪と、一方的に決めつけられてしまうのでしょうか?

4月13日(土)東京で行われ2万人弱が集まったWHOのパンデミック条約や国際保健規則に反対する大規模デモも、テレビ、メディア等で全く報じられませんでした。これもメディアコントロールによる情報統制により、日本政府が緊急事態条項や憲法改正へと導こうとする一連の流れのように思われ地方自治法の改正も含め、パンデミックを理由に国民を徹底管理する目的のようにも思われます。

 

4月24日から2週間(5月7日午後6時まで)、「新型インフルエンザ等対策政府行動計画」(案)に対するパブリックコメント(国民や事業者からの意見提出)を受け付けた後、5月の次回会議で最終案をとりまとめる予定です。

 

政府が感染症対策の名のもとに「偽・誤情報」のモニタリング(監視)を行う方針に関する、「新型インフルエンザ等対策政府行動計画」(案)の箇所

(第4章 情報提供・共有、リスクコミュニケーション) 感染症危機下において、情報の錯綜、偏見・差別等の発生、偽・誤情報の流 布のおそれがあることから、感染症対策を効果的に行うため、可能な限り双方向のコミュニケーションを通じて、リスク情報とその見方の共有等を進めることで、国民等が適切に判断し行動できるようにすることが重要である。このため、平時から、感染症等に関する普及啓発、リスクコミュニケーション体制の 整備、情報提供・共有の方法の整理等を実施する。

 

「新型インフルエンザ等対策政府行動計画」(案)に対する意見募集(パブリック・コメント)について

https://asa2000-cure.com/diary/109792  (https://public-comment.e-gov.go.jp/servlet/Public?CLASSNAME=PCMMSTDETAIL&id=060512703&Mode=0より)                         

案件番号 060512703
所管省庁・部局名等 内閣官房内閣感染症危機管理統括庁
03-5253-2111
受付開始日時 2024年4月24日18時0分
受付締切日時 2024年5月7日18時0分

 

 

2024-04-22 01:19:00

春の長雨と気象病対策 自律神経を安定させる方法

春の長雨は、3月中旬から4月にかけて高気圧が北に片寄ると日本の南岸沿いに前線が停滞して梅雨どきのようなしとしと雨が降り続くことがあります。

こんな不安定な時期は、気象病に要注意

気象病は、気圧、気温、湿度などの気象の変化によって自律神経が乱れることが原因で起こると考えられています。

自律神経を安定させる方法を紹介します。

<自律訓練法>

自律訓練法とは、ドイツの精神科医であるヨハネス・ハインリヒ・シュルツ博士が開発した心身のリラックス法です。

(概要)

自律訓練法は、自己暗示を用いて心身をリラックスさせ、自律神経のバランスを整えることを目的とした方法です。

具体的には、以下の手順で行います。

(準備)

  • 静かでリラックスできる場所を用意します。
  • 仰向けに寝るか、椅子に座ります。
  • ゆるい服装に着替え、体を締め付けるものは外します。
  • 時計や携帯電話などの音を消します。

(練習)

  1. 気持ちを落ち着ける

    目を閉じて、ゆっくりと深い呼吸をします。息を吸い込むときは、お腹を膨らませ、吐き出すときは、お腹を凹ませます。 「気持ちが落ち着いている」と、心の中でゆっくりと繰り返します。

  2. 温かさ

    両手に意識を向け、「両手が温かい」と心の中でゆっくりと繰り返します。 実際に両手が温かくなるようにイメージします。 温かさが両腕全体に広がっていく様子をイメージします。

  3. 重たさ

    両腕に意識を向け、「両腕が重い」と心の中でゆっくりと繰り返します。 実際に両腕が重くなっているようにイメージします。 重たさが両肩、首、胸へと広がっていく様子をイメージします。

  4. 心臓

    胸に意識を向け、「心臓が静かに打っている」と心の中でゆっくりと繰り返します。 実際に心臓が静かに打っている様子をイメージします。 心臓の鼓動が穏やかになっていく様子をイメージします。

  5. 呼吸

    お腹に意識を向け、「楽に呼吸をしている」と心の中でゆっくりと繰り返します。 実際に楽に呼吸をしている様子をイメージします。 呼吸が自然に深くなっている様子をイメージします。

  6. おなか

    お腹に意識を向け、「おなかが温かい」と心の中でゆっくりと繰り返します。 実際に温かいおなかをイメージします。 温かさがお腹全体に広がっていく様子をイメージします。

  7. 額に意識を向け、「額が心地よく涼しい」と心の中でゆっくりと繰り返します。 実際に涼しい額をイメージします。 涼しさが頭全体に広がっていく様子をイメージします。

(消去動作)

  1. 両手を軽く握る

    両手を軽く握りしめ、「力を入れている」と心の中でゆっくりと繰り返します。 5秒ほど力を入れた後、「力が抜けていく」と心の中でゆっくりと繰り返し、ゆっくりと手を広げます。

  2. 両腕を伸ばす

    両腕を思いっきり伸ばし、「腕を伸ばしている」と心の中でゆっくりと繰り返します。 5秒ほど伸ばしたまま、「力が抜けていく」と心の中でゆっくりと繰り返し、ゆっくりと腕を下ろします。

  3. 深呼吸

    ゆっくりと深い呼吸を3回ほどします。 息を吸い込むときは、お腹を膨らませ、吐き出すときは、お腹を凹ませます。

(注意点)

 

  • 最初は無理せず、1〜2公式から始めるのがおすすめです。
  • 毎日練習することで、効果が高まります。
  • どうしても集中できない場合は、無理せず休憩するか、別の日にしましょう。
  • 体調が悪い場合は、行わないようにしましょう。

(効果)

自律訓練法には、以下のような効果があるとされています。

  • ストレスの軽減
  • 不安感や緊張の緩和
  • 睡眠の改善
  • 集中力の向上
  • 痛みの緩和
  • 血圧や心拍数の安定

(根拠)

自律訓練法の効果は、科学的に証明されています。例えば、脳波検査や心拍数変動検査などの結果、自律訓練法を行うことで、リラックス状態を示す脳波が出現したり、心拍数変動が増加したりすることが確認されています。

(安全性)

自律訓練法は、安全性の高い方法です。

 

もともと自律神経は自分の意志では制御できない神経で、唯一、自律神経を意志でコントロールする方法として呼吸法があります。深呼吸は特に息を吐くさいに時間をかけることで、交感神経優位状態から副交感神経優位の状態に自然と切りかわりやすくなります。呼吸も自律神経がコントロールしているので、深呼吸(息を長く吐く)を意識して行うことは自律神経をコントロールします。

 

自律神経を安定させる呼吸法

<腹式呼吸>

腹式呼吸は、横隔膜を大きく上下させて行う呼吸法です。

胸式呼吸と比べて、より多くの酸素を取り込むことができ、副交感神経が優位になりやすくなります。

具体的な方法

  1. 仰向けに寝るか、椅子に座ります。
  2. 両手を腹部の上に置き、リラックスします。
  3. 鼻からゆっくりと息を吸い込み、お腹を膨らませます。
  4. 胸はあまり動かさずに、お腹だけで呼吸します。
  5. 口からゆっくりと息を吐き出し、お腹を凹ませます。
  6. 3~5を5分ほど繰り返します。

ポイント

  • 呼吸を意識し、ゆっくりと行うことが重要です。
  • 無理に続けようとせず、自分のペースで行いましょう。
  • 毎日行うことで、効果を実感しやすくなります。

<ヨガ呼吸>

ヨガ呼吸はプラーナヤーマとも呼ばれ、ヨガの基本的な練習法の一つです。

ヨガ呼吸の目的は、以下の通りです。

  • 副交感神経を優位にし、心身をリラックスさせる
  • 集中力を高める
  • エネルギーの流れを改善する
  • 体の隅々まで酸素を届ける
  • 内臓機能を活性化する
  • 老廃物を排出する

(種類)

ヨガ呼吸には様々な種類がありますが、代表的なものをいくつかご紹介します。

  • ウジャイ呼吸:喉を少し絞めて行う呼吸法で、心を落ち着かせ、集中力を高める効果があります。
    ウジャイ呼吸の画像 yoga-sense.jpより
  • カパラバティ呼吸:力強く息を吐き出す呼吸法で体を浄化し、エネルギーを活性化する効果があります。
  • ナーディー・シュッディー呼吸:片鼻呼吸法(ナーディー・シュッディー)という意図的に左右の鼻を交互に使いながら息を吸ったり吐いたりする呼吸法がありますが、これは交感神経と副交感神経のバランスを整える呼吸法で、右鼻呼吸は左脳(交感神経)、左鼻呼吸は右脳(副交感神経)が活性化されます。脳のバランスを整え、ストレスを軽減する効果もあります。
    ナーディショーダナ呼吸の画像 yoganess.jpより
    片鼻呼吸法(ナーディ・シュッディー)

    ★片鼻呼吸の手順
    【手順1】アグラ(蓮華座)で座り、舌の先を上あごにつける
    【手順2】口を軽くあけた状態で、両鼻から息を深く吸い、深く吐く(3〜4回繰り返す)
    【手順3】目を閉じる
    【手順4】右手親指で右小鼻を押さえて左小鼻から息を吸う(4秒)
    【手順5】右手親指で右小鼻を押さえたまま、右手薬指と小指で左小鼻を押さえて息を止める(16秒)
    【手順6】右手親指を開放して、右小鼻から息を吐く(8秒)
    【手順7】吐ききったら、右小鼻から息を吸う(4秒)
    【手順8】右手親指で右小鼻を押さえて息を止める(16秒)
    【手順9】右手薬指と小指を解放して、左鼻から息を吐く(8秒)
    【手順10】吐ききったら、左小鼻から息を吸う(4秒)
    【手順11】手順3〜10を何度か繰り返す
    【手順12】最後は、手順2と同様の行為で終える

  • シータリー呼吸:舌を丸めて息を吸い込む呼吸法で、体を冷やし、心を落ち着かせる効果があります。
    シータリー呼吸の画像 classmall.jpより
  • バストリカ呼吸:胸を大きく膨らませるように行う呼吸法で、肺活量を増やし、エネルギーを活性化する効果があります。
    ヨガ呼吸を行うには、以下の点に注意する必要があります。
  • 静かな場所で、リラックスして行う
  • 背筋を伸ばし、正しい姿勢で行う
  • 鼻から息を吸い、口から息を吐く
  • 呼吸を意識し、ゆっくりと行う
  • 無理せず、自分のペースで行う

注意点

ヨガ呼吸は安全な方法ですが、以下のような場合は注意。

  • 重度の精神疾患がある場合
  • てんかん等の発作性疾患がある場合
  • 妊娠中・授乳中の方

 

<マインドフルネス瞑想呼吸法>

自律神経の乱れを整えるうえで大切なストレス対策としマインドフルネスの瞑想があります。

マインドフルネスの瞑想の際の呼吸法は、

4秒かけて鼻からゆっくり吸い、

吸った倍の8秒かけて、口からゆっくり吐きます。

 慣れてきたら、吸気1:呼気3、吸気1:呼気4と吐く息を3倍、4倍と伸ばしていってもかまいません。

 

関連リンク:キラー・ストレス3(命を奪うストレス)

 

<自律神経を整えるSelfーtherapy>

(手首ぶらぶら体操)

手首や前腕部を圧迫し痛い所を指で押さえて手首を振ります(湯舟の中で水圧をかけるとより効果的です)

*自律神経を安定させ、気の流れもよくなります

 

<アーユルヴェーダ(インド伝統医学)による方法>

アーユルヴェーダとは、サンスクリット語のアーユス(Ayus;生命・寿命)とヴェーダ(Veda;科学・知識)が組み合わさって出来た言葉で「生命科学」という意味があり、古代インドを発祥とし約5千年の歴史を持つインド伝統医学をいいます。

アーユルヴェーダでは、心、体、行動や環境も含めた全体としての調和が健康にとって重要とし、このような心身のバランス・調和を重視する考え方の全体観(holism)の医学とも言われています。

アーユルヴェーダの考え方では、物質や現象の基礎にはエネルギーが働いているとし、体や心の働きの基礎にもエネルギーが存在して動きや変化が生じると考えます。

体、心の動きの基礎にはそれぞれ3種類のエネルギーが存在していると言われます。

体のエネルギーは3つのドーシャによって支えられています。ドーシャとは各々「地」「水」「火」「風」「空」など自然の事象を表し、速い、鋭い、重いなどといった性質を持っており、各々相互関係の中で増減を繰り返し、あるときは安定した健康な状態を、あるときはアンバラスで不健康な状態を作り出しています。

 

ドーシャの体質と特徴と起こりやすい疾患

ドーシャ体質   体の特徴 ドーシャ過剰による症状    起こりやすい疾患
ヴァータ体質

俊敏・活発     

すばやく軽快

傷の治りが速い

便秘、寒がり、

腹部膨満、痛み、

不眠、皮膚の乾燥

下半身異常(坐骨神経痛、腰痛、冷え性、大腸疾患)

神経疾患(頭痛、脳卒中、パーキンソン病)

循環器疾患(狭心症、高血圧、心筋梗塞)

ピッタ体質

快食、快便

体が軟らかい

皮膚が輝く

皮膚発疹、出血しやすい

胸やけ、灼熱感

目の充血、下痢

胃・十二指腸疾患、心疾患

肝臓・胆嚢・膵臓疾患

アルコール依存症、皮膚病

カパ体質

体力・持久力がある

体格がよい

よく眠れる

だるさ、眠気、

口内が甘い、痰が多い、

鼻水・鼻づまり

気管支疾患、喘息、鼻炎

糖尿病、関節炎、腫瘤性疾患

 

ドーシャと季節の関係

ドーシャ

季節

ヴァータ

晩秋~初冬

ピッタ

夏~秋

カパ

冬~春

 

 

特に春はカパのドーシャが乱れやすくなる傾向があるため、アーユルベーダではカパをバランスさせる生活を心がけるようにして、カパドーシャを沈静化させます。

 

カパをバランスさせる生活

  1. 寝過ぎ、昼寝をしないで日中は活動的になるよう心がける
  2. 朝日を眺めながらの散歩、その他の運動習慣を身につける
  3. 食事は冷たいも、油っこい物は避け温かい食べ物、リンゴ、ハチミツ、ホットスパイス(ショウガ、ワサビ、カラシなど)積極的に摂る
  4. 朝食、夕食は軽め
  5. 体を温かくする
  6. アロマなど香りを楽しむ

 

<五大元素イメージング法>

楽な姿勢で背骨を伸ばし地元素から順番にイメージしていきます。


地元素…大地、土、山などをイメージしその場に立っている、または触れているイメージをします。
水元素…海・川・雨など水に触れているイメージをします。
火元素…太陽・炎を・火をイメージし暖かさを感じてみます。
風元素…風をイメージし、風が皮膚にあたるのを感じてみます。
空元素…広大な宇宙空間に漂っているイメージをします。

五大元素イメージ


この時、それぞれの元素の持つ性質をありありとイメージできる様に訓練してみましょう。大地に立った時の土の匂いや、土から伝わる足の裏の感覚、水の冷たさや清涼感、火の暖かさや温もり、五感を使うイメージでそれぞれの元素に触れたり、匂いをかいだり、その空間にある音や動植物の声を聞いたり、リアルに詳細なイメージをします。

感覚は上行性伝導路といって五感・触覚・温冷覚・痛覚などの感覚を各感覚受容器から大脳皮質感覚野に伝えられ、エネルギーの入力に相当します。

五大元素を感じるとは、これらの感覚器をイメージしながら使い、脳へ五大元素のエネルギーの入力をしているわけです。脳ばかりでなく東洋医学的に言えば12経脈(全身の気の通路)すべてにEG補完をしています。

中でも最も重要なエネルギー経路(ナディー)が、スシュムナー管、イダー管、ピンガラー管です。自律神経との関係では、ピンガラーは交感神経、イダーは副交感神経になります。

五大元素イメージング法ではエネルギーが補完され、エネルギー経路の循環が活性化し、自律神経も安定させる効果をもたらします。



五大元素とは体・心すべてを作っている基ですから、この元素を意識しながら入力していく事によりバランスよく必要なEGが心身にオートマチックに補完されていくのです。そして、感じることは思考を止考させる効果もあるので瞑想の要素も加味され、心を安定させる効果もあります

自然の中は五大元素(地・水・火・風・空)のエネルギーに満ちているので、自然の中で過ごす事は五大元素のエネルギーの吸収、循環の活性化につながり、身体にプラーナ(生命エネルギー)が満ちて、エネルギー循環が良くなり身心ともに「元気」になります。(^○^)

 

2024-04-11 11:44:00

真実を観る眼力11 Ige4抗体とターボ癌

 SNS上では、ワクチン接種後に一気に癌が進行し気がついた時にはステージ4だったなど、ワクチン接種により自己免疫が抑制されるために本来なら自分の免疫力で抑え込んでいた癌細胞が一気に進展し、あっという間に進行癌の様相を呈してしまう「ターボ癌」というワードが散見されるようになりました。

勿論、医療関係者などからはワクチン接種とターボ癌との因果関係については認められる根拠は無いとの意見は多々あります。

しかし世界的に目を転じると、ワクチン接種とターボ癌との関係性に於いての、臨床やデータなどから医学的エビデンスを持った論文、記事、SNS等を見いだすことができます。

 

ターボがんのダムが決壊中/2020年のmRNAワクチン以来ターボがんの症例が恐るべき数で増加Total News Worldより

2023 年 9 月 22 疾病管理センター(CDC)は、2020年のmRNAワクチンの展開以来、アメリカにおけるターボ癌の症例数が143,233%という劇的な増加を確認した。

CDC は、 米国で投与されたすべてのワクチンに対して報告された副反応に関する履歴データを含むワクチン有害事象報告システム (VAERS)を管理している。

mRNA注射の副作用として報告されたがん症例数に関するCDCVAERSデータベースの検索によると、2020年12月から2022年8月5日までのわずか1年と8ヶ月間で、がんに関連する有害事象は合計2,579件発生した。

Expose-news.comの報道: しかし 2008年から2020年の13 年間に、他のすべての利用可能なワクチンに対する有害事象として報告されたがん症例数について VAERS データベースで同様の検索を行ったところ、関連する有害事象は79 件のみであることが明らかになった。

CDCはまた、2008年から2020年の13年間に、インフルエンザワクチンの副反応として報告されたがん関連の事象はわずか64件だったことを確認した。

がんに関連した有害事象の数だけを基にすると、新型コロナウイルスワクチン接種に関連したがんの症例数は、インフルエンザワクチン接種に関連した症例の 40.3 倍であることがわかる。

CDC が提供する上記の数値に基づくと、インフルエンザワクチン投与 100,000 回当たり報告される癌関連の有害事象の数は、100,000 回接種当たりわずか 0.0003 件に相当する。

「Our World in Data」によると 、2022年8月9日の時点で、米国では6億600万回分の新型コロナウイルスワクチンが投与されている。

CDCに報告されたがんに関する有害事象の数:インフルエンザワクチン = 2008年から2020年まで/Covid-19ワクチン=2020年12月~2022年8月

 

イェール大学疫学教授らが「劇的に広がるターボ癌」を警告「尋常ではないのが最悪の事態はこれから」Total News Worldより

2023年9月14日 世界的に有名な疫学者は「ターボがん」の発生率の急上昇に警鐘を鳴らしており、「ターボがん」は「劇的に」広がっていると警告している。ハーベイ・リッシュ博士はイェール大学の疫学の名誉教授である 。リッシュ氏やその他の主要ながん専門家らによると、この新たな現象の症例は過去 2 年間で急速に増加しているという。

「新型コロナウイルスワクチンが、接種を受けた人の一部の免疫系にさまざまな程度のダメージを与えていることはわかっています。そしてその被害は、新型コロナウイルスに頻繁に感染したり、他の感染症に感染したりする可能性があり、長期的にはがんになる可能性もあります」と同氏は警告した。

懸念を抱いているのはリッシュ氏だけではない。

著名な病理学者ライアン・コールを含む多くの一流の医師が「ターボ癌」について警鐘を鳴らしている。

「これらの遺伝子に基づく注射による免疫反応の調節不全と免疫系の抑制のせいで、通常は体内で抑制されているこれらのがんが、予想外に非常に急速に増殖している」とコール博士は以前インタビューで警告した。

しかし、最悪の事態はまだ先になるかもしれない、とリッシュ氏は予告する。

「病気としてのがんは、発症してから、最初の細胞が異常をきたしてから、診断または症状が出るほど大きくなるまで、症状が現れるまでに長い時間がかかります。 2 ~ 3 年かかることもあります」白血病やリンパ腫などのがんでは5年、肺がんでは5年、膀胱がんでは20年、結腸がんでは30年、35年です。私が言及したのは血液がんです」

血液関連疾患の増加はすでに政府の公式データに現れている。

「カナダの医師、新型コロナウイルス感染症による若者のターボ癌に警鐘を鳴らす」

 データアナリストの エドワード・ダウド氏は、今年初めに英国の身体システム別の年間PIPクリアランスに光を当てた。ダウドの分析では、2020年、2021年、2022年のさまざまな指標を調査している。

高く評価されているデータ専門家は、血液学的(血液関連)の主張が 2022 年の傾向を 522% 上回るという驚異的な増加を示していることを発見した。

しかし、急増しているのは血液関連疾患だけではない。通常、発症までに10年、20年、または30年かかるがんが、患者の体内で急速に発生している。リッシュ氏は、新型コロナウイルス感染症の予防接種が体の免疫システムを「混乱」させていると主張する。

同氏は、免疫を抑制するmRNA注射によってがんの発生が加速されると述べている。

「これらの遺伝子に基づく注射による免疫反応の調節不全と免疫系の抑制のせいで、通常は体内で抑制されているこれらのがんが、予想外に非常に急速に増殖している」は何故起こるのか!?
mRNAワクチンは、免疫系を抑制してさまざまな感染症や癌を誘発させやすくします。今回のmRNAは血中の抗体であるIgGと呼ばれる抗体が誘導されるように設計されています。IgGにはIgG1~4という種類の抗体が存在しますが、ワクチン接種を3回以上繰り返すことによって、IgG1・IgG3といったウイルスを排除する働きのある「良い抗体」が減少し、IgG4(非炎症誘導性抗体)という免疫機能を抑制する方向に働く抗体(ウイルスとは結合するがウイルスを排除できない)が激増することが分かっています。

私たちの細胞では毎日何百ものがん細胞が生じ、通常はリンパ球などにより排除されていますが、IgG4抗体が産生されるとその働きがうまく働かなくなり、がん細胞が排除されずに増えてしまうのです。

 

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IgG4抗体が免疫不全を引き起こし癌細胞を排除できなくするメカニズム 

・mRNAコロナワクチン接種によりIgG4抗体が誘導される

IgG4抗体は免疫を抑制する抗体として知られており、癌の原因となる

具体的には、IgG4抗体が他の抗体のFc部分と結合し、免疫細胞や補体の結合を阻害する

IgG1抗体(ウイルスや癌細胞とくっ付いて体外へ排除する)の働きを邪魔し癌細胞を排除できなくなさせ、癌を発症させるばかりか免疫不全となるため、急速に癌を増殖させターボ癌の原因とる

 

IgG4抗体の産生は、2回接種より3回接種により急増することが確認されています。

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 このデータは、コロナワクチン接種数とコロナ陽性者数が相関している事を示しています。3回目(ブースター接種)からIgG4抗体が激増するため免疫低下を引き起こしコロナ陽性者数も激増し、以降もコロナワクチン接種回数とコロナ陽性者数が連動していることがわかります。

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ターボ癌のもう一つの原因が、「健康と施術の情報」で何度も触れた米国のケビン・マッカーナン博士がファイザーとモデルナのワクチンを調べたところ、存在してはならないDNAが多量に混入している事実も発覚し、これまでに少なくとも3つ以上の独立した研究グループで同じ結果が出ています。

mRNAワクチンはDNAから作られます。当初、ファイザー社はmRNAワクチン用のDNAを製造するためにPCR装置でDNAのコピーを多数作成し、次に同じDNAを配列してRNAを生成しますが、しかしこのプロセスでのRNA生成では需要を満たすのに十分な速度ではないので、ファイザー社は代わりにバクテリアを使用してスパイクDNAを大量生産しています。

このように細菌からスパイクたんぱく質のDNAを複製させるために、科学者はスパイクたんぱく質のDNAを細菌に導入し、細菌が増殖することで、細菌がもつスパイクたんぱく質DNAも増殖するため、mRNAワクチンを増産するためのバイオテクノロジープロセスとして、大量のmRNAワクチン生産に欠かせない製造手法になっています。

今回mRNAワクチン製造に使われた、細菌や特定の寄生虫に共通するDNAはリング状構造になっており、プラスミドDNAといい、ヒトのDNAは螺旋状DNA構造を持っています。

新型コロナウイルス感染症mRNAワクチン1回分投与のバイアル瓶に、2000億個の残留プラスミドDNAの破片が見つかっています。

本来、mRNAワクチンの製造過程で使われたプラスミドDNAは、mRNAにスパイクたんぱく質作製機能を転写したのちに、徹底的な品質管理によって除去されなければならないものです。なぜなら、万一プラスミドDNAが混入していた場合、人の遺伝子(DNA)に組み込まれる可能性が高くなるためです。

更に、ファイザーのワクチンには、SV40と呼ばれるがんウイルスのプラスミドDNAまでもが混入していました。これはアフリカに生息するミドリザルのがんウイルスの遺伝子として半世紀以上遺伝子工学に利用されてきたものですが、今回のmRNAワクチンの産生にはまったく不要なものです。もし、癌ウイルスの遺伝情報が人の細胞核のDNAに組み込まれれば、発がんすることも考えられます。

 

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元ファイザー副社長が暴露 

http://totalnewsjp.com/2023/09/04/covid19-956/

 

にも関わらず、

国際保健規則(IHR)改定とパンデミック条約でWHO権限によるワクチンパスポートやワクチン接種の義務/強制の条約改定を強行させようとする訳は!?

 

世界保健機関(以下WHOと表記)は各国の公衆衛生に関わる勧告をする組織です。しかし、新型コロナパンデミック対策をmRNAワクチンで進めて大きな失敗をしたのにもかかわらず、私たちに新たな法的拘束など強い規制を伴う条約の制定を進めています。それが国際保健規則(IHR)改定とパンデミック条約です。パンデミック時に国家主権や人権の侵害、ワクチンパスポートやワクチン接種の義務/強制、言論の取締りなどが改定に含まれていますが、さらに不透明なまま様々な条約案の変更が行われています。WHOにはビル&メリンダ・ゲイツ財団やワクチン関連団体がアメリカやドイツより多い資金を提供し、その発言がWHOの政策に影響力を持っていることから、この条約の制定の経緯と信頼性に不信や疑惑が募ります。この条約改定/制定は5月のWHO総会で採決が予定されています。しかし、この条約案は4ヶ月前には各国に公開しなければならない規則がありながら、現在まで公開していません。各国が十分な検討期間を設けなければならないという手続を無視し、WHO総会直前に条約改定/制定案を公開し、強引に採決に持ち込もうとしています。

 

WHOは国際連合の専門機関であり、1948年に設立され、現在194の加盟国と2つの準加盟地域があります。WHOは、民間団体ではありませんが、民間団体と協力して活動することもあります。例えばWHO協会はWHOの公式な非政府組織パートナーであり、WHOの活動を支援しています。

 WHOへの資金提供は、加盟国からの拠出金と民間団体からの寄付金によって構成されています。

 2022-2023年の二年間における、加盟国からの拠出金上位国は以下の通りです。

  1. アメリカ合衆国: 約8億4600万ドル
  2. ドイツ: 約2億4700万ドル
  3. 英国: 約2億2900万ドル
  4. 日本: 約1億9100万ドル

 

民間団体からの寄付金

民間団体からの寄付金上位はWHO加盟国よりも多いため、WHOへの影響力が強く反映されるのではないかとの懸念があります。

2022-2023年の二年間における、民間団体からの寄付金上位5団体は以下の通りです。

1位:ビル&メリンダ・ゲイツ財団(米国)

  • 2022年:約50億ドル
  • 2023年:約55億ドル

2位:ウォーレン・バフェット氏(米国)

  • 2022年:約35億ドル
  • 2023年:約40億ドル

3位:チャールズ&デヴィッド・コーク財団(米国)

  • 2022年:約20億ドル
  • 2023年:約25億ドル

4位:ブルームバーグ財団(米国)

  • 2022年:約15億ドル
  • 2023年:約20億ドル

5位:マッケンジー・ステュアート財団(カナダ)

  • 2022年:約10億ドル
  • 2023年:約15億ドル

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WHOとロックフェラー財団との関係

歴史的な関係

WHOとロックフェラー財団は、WHO設立当初から緊密な関係を築いてきました。ロックフェラー財団は、WHOの前身である国際衛生会議(International Health Conference)の設立を支援し、WHO設立後も財政的な支援や専門知識の提供などを行ってきました。

具体的には、以下の様な関係があります。

  • 財政支援: ロックフェラー財団は、WHO設立当初から資金援助を行っており、現在でも重要な資金提供者の一つです。2020年には、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対策のために1億3500万ドルを寄付しています。
  • 専門知識の提供: ロックフェラー財団は、公衆衛生に関する専門知識をWHOに提供しています。例えば、感染症対策や母子保健に関するプログラムの開発に協力しています。
  • 人材育成: ロックフェラー財団は、WHOの職員研修プログラムを支援しています。

 WHOとロックフェラー財団の関係は、その緊密さゆえに批判を受けることもあります。批判者たちは、ロックフェラー財団がWHOの意思決定に影響力を持ちすぎているのではないかと懸念しています。

 

WHO非加入国(55カ国)

 

 

「デジタルID」による懸念 監視社会、個人拘束、人権侵害

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デジタルIDは、オンライン社会における本人確認や情報管理に便利なツールとして期待されていますが一方で、問題点も指摘されています。

1.デジタルIDは、個人情報や認証情報など、重要な情報が含まれるため、セキュリティ対策が十分に講じられていない場合は、情報漏洩や不正アクセスなどのリスクがあります。

特に、中央集権型のデジタルIDシステムの場合、システム自体への攻撃や、管理者による不正アクセスなどが起こる可能性があり、被害が甚大化することが懸念されています。

2. プライバシー侵害

デジタルIDに、氏名、住所、生年月日などの個人情報だけでなく、行動履歴や購買履歴などの情報も紐付けられる可能性があります。

このような情報が漏洩したり、政府や企業などの第三者によって悪用されたりした場合、プライバシー侵害につながる可能性があります。

 3.倫理的な問題

デジタルIDの導入により、政府や企業による個人情報の監視が強化される可能性があります。また、社会的な信用や格差がデジタルIDによって固定化される可能性も指摘されています。

 

2024-04-03 15:46:00

真実を観る眼力10 民主主義国家と統治国家

大切な友人から、一通のメールが届きました。

とても大切な事なので拡散してくださいと!!

 

 https://wch-japan.kifusuru.net/petition/より

                                       
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